Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
技術協力課*
JNC TN1400 2001-013, 70 Pages, 2001/08
JNC-TN1400-2001-013.pdf:5.13MB
機構は、機構が取り組む研究開発プロジェクトに関する基礎・基盤的研究を大学及び研究機関(以下「大学等」という。)と研究協力を図り進めている。本報告書は、平成12年度に実施した大学等との共同研究14件の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、本報告書には、核燃料サイクル公募型研究及び先行基礎工学研究により進めている大学等との共同研究については除いている。
技術協力課*
JNC TN1400 2001-010, 254 Pages, 2001/07
JNC-TN1400-2001-010.pdf:14.7MB
機構は、大学及び研究機関(以下「大学等」という。)との研究協力の推進を図るため、平成7年度から先行基礎工学研究制度を発足させた。同制度は、平成12年度で6年目を迎え、対象としている研究分野は機構の研究開発に係わるすべての分野に拡大している。同制度は、機構の施設及び設備を主に利用し、機構が取り組む研究開発プロジェクトに先行した基礎・基盤的研究を大学等との研究協力により推進することを目的とする。同制度では、機構が設定した研究協力テーマに対して、大学等から研究目的を達成する上で必要な研究協力課題を提案して頂き、外部の専門家を中心とする選考委員会で研究協力課題を選考している。研究協力形態としては、大学等との共同研究の実施または客員研究員として受け入れる形態を採用している。なお、共同研究または客員研究員に大学院修士課程・博士課程の学生を研究生として加えることも可能としている。本報告書は、平成12年度に実施した高速増殖炉関係、核燃料サイクル関係及び環境技術関係の先行基礎工学研究に関する45件の研究協力課題の実施結果についてその概要をまとめたものである。なお、45件の研究協力課題のうち高速増殖炉関係の8件、核燃料サイクル関係の2件及び環境技術関係の4件の合計14件については平成12年度で終了した。
平成12年度)-not registered
JNC TN1400 99-017, 439 Pages, 1999/08
平成11年7月1日の科学技術庁原子力安全局原子力安全調査室からの依頼に基づき、原子力施設等安全研究年次計画(平成8年度平成12年度)に登録された研究課題(高速増殖炉;23件、核燃料施設;17件、耐震;1件、確率論的安全評価等;5件)について平成10年度安全研究の調査票(平成8年度平成10年度の成果)を作成した。本報告書は、国に提出した調査票を取りまとめたものである。
高橋 武士; 加藤 浩; 中澤 修; 柏崎 博; 藤田 朝雄; 野村 和則; 山名 智
JNC TN8420 99-005, 48 Pages, 1999/01
この報告は、環境保全・研究開発センター関連部署における「開かれた研究開発」に係わる実績の調査および、具体化に当たっての課題の整理ならびに具体化策についての検討結果を取りまとめたものである。
河村 和広
PNC TN8600 92-003, 110 Pages, 1992/01
標記シンポジウムは,欧州材料学会1991年秋季大会として同所で開催された7つのシンポジウムの内の1つであり,世界各国から約300名の研究者が参加した。日本からは,動燃,原研,大工試,九大,名大,日立,IHI等から10数名が参加した。各セッションの題目は,ガラスの浸出機構,ガラスの環境との相互作用,ガラス特性,セラミックス,アクチニド科学,使用済み燃料,キャニスタ,ナチュラルアナログ,緩衝材と埋め戻し材,処分環境における流れと移行,処分場であり,その他にポスターセッションが設けられた。動燃からの発表題目は,「Time-Temperature Condition and Water Chemistry on the Illitization at the Murakami Deposit, Japan (亀井)」,「Effects of Noble Metal Elements on Viscosity and Electrical Resistivity of Simulated Vitrifed Products for High-Level Liquid Waste(河村)」であり,他研究機関の研究者と情報交換を行った。また技術見学会ではラ・アーグ工場を訪問し,ガラス固化,ビチューメン固化,セメント固化の各施設を見学し,関連情報を収集した。
吉森 道郎; 松下 幹夫*; 服部 洋司良
保健物理, 24, p.271 - 275, 1989/00
研究、教育、医療機関等で利用される放射性同位元素は、所期の目的を達すると廃棄物となり、日本アイソトープ協会によって集荷される。このRI廃棄物の集荷量は年々増加する傾向にあり、処理量をかなり上回った状態が続いているため、RI廃棄物の処理処分についての方策が強く望まれている。そのためにはRI廃棄物の性状等を把握しておくことが必要である。本報では、日本アイソトープ協会が集荷したRI廃棄物の中で、無機の液体廃棄物についての核種、放射能等のデータを過去5年間(1984~1988年)にわたって集計整理した結果得られた特徴と処理処分の対策などについて述べる。
富永 洋
原子力工業, 26(1), p.51 - 54, 1980/00
RI応用計測機器を代表とするRI工業利用は、広く産業界に定着した。しかし、新しい利用技術の開発に対するニーズが強くあるにもかかわらず、わが国では、それに応えることのできる開発の体制が近年著しく弱体化してきている。従来の経緯を反省し、今後、民間産業界と国公立研究機関等との協力による体制の建てなおしが、原子力平和利用の面からもまた高度工業化社会の進展のためにも是非必要と考えられる。
根本 正博
no journal, ,
公的研究機関等は、第4期科学技術基本計画により、社会と科学技術イノベーション政策をつなぐ人材の育成等のために、研究に関わる技術的業務や知的基盤整備を担うサイエンステクニシャン等を養成し、自らの研究活動を効果的・効率的に推進するために、研究活動全体のマネジメントや施設・設備の維持、管理のための人材が活躍できる体制の整備が求められている。原子力科学研究所では、基礎基盤技術開発から実用化開発まで活動できる能力や最先端の研究者との連携を構築できる能力等を有する高度な技術者が育成されているが、さらに実用化支援開発機能を担うサイエンステクニシャンを育成、確保するシステムも整備する必要がある。放射線計測分野でのサイエンステクニシャンの育成の可能性を分析した結果、技術スキルの育成のためには、育成対象者が担当する施設・設備の管理・維持業務と技術スキル向上業務を適切なバランスで遂行させながら、国内外のトップレベルの技術開発の動向を調査し把握できる作業環境を整えること、世界水準の技術を体験し改良や新たな考案を創り出すための技術開発にも従事できる作業現場を整備すること等が必要であることが明らかになった。
